無料のメンタルヘルス対策を保険の付帯サービスで
従業員向けの保険の見直しで
メンタルヘルス対策ができる、
そんな方法をご存じですか？
メンタルヘルス対策は、経営リスクの領域へ
従業員のメンタルヘルス対策は、
福利厚生の領域から経営リスクの領域へと
移っています。
メンタルヘルス対策を怠ることにより、
このような経営リスクが高まります。
1.労災リスク
2.訴訟・風評リスク
3.生産性低下リスク
ただメンタルヘルス対策の必要性は理解していても、
何から始めていいか分からない、
どうすればいいか分からないとの相談をよくお受けします。
企業として取り得る対処策は大きく3つ
事業者として対応すべきこと（未然防止・早期発見）
1.ストレスの低減
・職場環境における問題点の把握･改善（組織診断等）
・個人が抱える業務量の把握、労働時間のチェック
・個人の適性と業務内容の検討
2.個人のストレス耐性を高める
・教育・研修の強化（セルフケア･ラインケアの強化）
・自立を促す指導
3.援助体制を強化する
・相談窓口の設置
・サービス機関（専門家）の活用
「ストレスの低減」「ストレス耐性を高める」ことは、
社内の取り組みとして可能ですが、
「援助体制の強化」、
特にサービス機関（専門家）の活用は、コストの問題等から、
独自に用意するのは非常に難しいと
言わざるを得ません。
◆ご存知ですか？ 無料で利用できる付帯サービス
従業員の弔慰金制度の一環として、
総合福祉団体定期保険や所得補償保険などに
加入している企業、もしくは検討されている企業が増えています。
しかし各社同じように見える商品でも、
実は付帯サービスの有無で大きく異なっているのです。
ここでは一例として、
アリコジャパンの総合福祉団体定期保険と
日立キャピタル損保の所得補償保険を
ご紹介します。
アリコジャパン 総合福祉団体定期保険
例えばアリコジャパンの総合福祉団体定期保険には、
無料で利用できるこのようなサービスがあります。
1.メンタルヘルスサポートサービス
企業や健康保険組合でメンタルヘルス対策として幅広く利用。
2.セカンドオピニオン、専門医紹介サービス
日本を代表する各専門分野の総合相談医が病状等の相談を受けます。
3.健康コール24
いつでも無料で看護師や医師等に電話で検討に関して、
ご相談いただけます。
サービスの詳しい内容をまとめた
小冊子をプレゼント！
下記フォームに必要事項をご記入の上、お申し込みください。
しかも!
ノンパーグループ保険（無配当総合福祉団体定期保険）なら、
従来の有配型のグループ保険に比べ、
大幅なコスト削減が可能です！
保険料計算内容：構成員全員男性40歳、100名 1人あたりの保険金額 主契約500万円
日立キャピタル損保 所得補償保険
また日立キャピタル損保の所得補償保険には、
リカバリーサポートプログラムとして、
・医療機関のご案内
・リハビリテーション病院のご案内
・医師看護師による電話カウンセリング
・福祉やその他の情報サービス
・職業リハビリテーションサービス、
・雇用先への受入れアドバイス
などのサービスがあります。
どちらを選びますか？
もし従来の保険とほぼ同等の保険料で、
これらの付帯サービスを
無料で利用できるとしたら・・・
| 付帯サービスなし | 付帯サービスあり | |
|---|---|---|
| メンタルヘルス対策 | × | ◎ |
| セカンドオピニオンサービス | × | ◎ |
| 専門医紹介サービス | × | ◎ |
| 健康相談 | × | ◎ |
御社では、どちらを選びますか？
またこれらのサービスは、
従業員の福利厚生としても有効で、
このような効果も期待できます。
・優秀な従業員の離職・休職防止
・優秀な従業員の採用
・生産性の向上
・企業イメージの上昇
◆御社の実情にあった設計をいたします
当社では企業の理想の補償制度を、
補償額や補償内容、コスト負担、既存の補償制度との兼ね合いなど、
様々な角度から捉え、
御社の実情を十分に反映したプラン設計をいたします。
既に総合福祉団体定期保険や所得補償保険を導入しているが、
このような付帯サービスがついてない企業経営者・担当者の方、
これから導入を検討されている企業経営者・担当者の方、
下記フォームからご連絡ください。
まずはアリコ・ジャパンの無配当総合福祉団体的保険と
日立キャピタル損保の団体長期障害所得補償保険の
詳しい資料を差し上げます！
さらに！
T-PEC社のサービスの詳しい内容をまとめた小冊子をプレゼント！
ご入力いただいた情報の取り扱いにつきましては［個人情報保護方針］をご参照ください。
お急ぎの場合は直接お電話にてお問い合わせ下さい。
03-5682-7733 （受付：10時〜19時 土・日も営業しています）
